公開日：2020.07.21 最終更新日：2021.01.12
教師をとりまく労働環境は、年々深刻化しています。教師の業務範囲は非常に広く、授業以外にも課題の作成や採点、放課後・休日の部活動の指導・監督、保護者からの相談や要望、またはクレームの対応など、過重労働や長時間労働につながる多くの要因があります。
文部科学省の調査によると、精神疾患によって休職となる教師は、公立学校だけでも毎年約5,000人に上ります。（出典：「「平成30年度公立学校教職員の人事行政状況調査について」１－１－２．精神疾患による病気休職者の推移（教育職員）（過去５年間）」）
責任感が強いゆえに、自らを追い詰めてしまう教師も多いといわれています。自身の休職によって生徒や保護者、さらには周囲の教師に迷惑をかけてしまうという思いが、いっそう無理を強いることにつながります。
ここでは、そんな教師の休職について、教師を取り巻く環境や休職時の過ごし方なども併せてみてきます。
上述した業務量の多さだけでなく、限られた空間での人間関係が教師にとっての大きなストレスになるケースもあります。なお、年間に5,000人という数字は「公立学校の休職者数」であり、私立学校の教職員や、休職に至っていないにもかかわらず心身に不調をきたしている教職員の数値は含まれていません。そう考えると、心に何かしらの負担や負荷を抱えている教師・職員の数は、非常に多いといえるかもしれません。
教師の負担は、年々増加しているといわれています。たとえば小学校では英語の必修化やIT・プログラミングに関する授業の導入、中学校では体育のダンスのカリキュラムの実施など、次々に新しい指導内容が登場し、従来の業務範囲に加えて対応範囲が広くなっていることが原因として挙げられます。また、以前は暗黙の了解で仕事を自宅に持ち帰って対応していたものが、近年の個人情報に対する規制や規則の厳しさから自宅に持ち帰ることができず、職場での長時間労働がますます激化しているともいわれています。とある調査によると、日本の公立小学校の教員の初任給は時給換算で700円程度といわれるほど、長時間労働が常態化しています。
一般的に、公立の学校であれば教師は地方公務員であることがほとんどです。国立大学の付属高校などの教師は国家公務員のケースもありますが、全体でみるとわずかです。
地方公務員の休暇は、各地域の条例で定められています。多くの場合、地方公務員の休暇には「年次休暇」「病気休暇」「特別休暇」「介護休暇」などがあります。
「年次休暇」は、民間企業での有給休暇に該当する休暇です。年間で20日（ただし、4月1日に採用された場合は15日）の休暇を取得することが可能です。この制度は国家公務員に適用される制度ですが、多くの地方公務員でもこれに倣い、同様の年次休暇制度を設けているというのが一般的です。
「特別休暇」は、休暇理由によって細かく分類されています。代表的なものとしては、慶弔休暇・夏季休暇・長期勤続休暇・公民権行使等休暇・妊娠出産休暇・育児時間・子どもの看護休暇などがあります。
「病気休暇」は、休暇期間が3ヶ月以内であれば給与は全額支給されます。それ以降は1年以内に限り、8割程度の給与が支払われます。
「介護休暇」は、上述の休暇とは異なり給与は支払われません。
なお公務員であれば共済組合に加入しているため、休暇によって給与を受け取れない場合でも、傷病手当金を受け取ることができます。受給期間は最大で1年6ヶ月であり、受給額は給与のおよそ2／3程度です。
上述のように、教師には民間企業の労働者と同様にさまざまな休暇が認められています。とはいえ、生徒や保護者、他の教師に迷惑がかかることを懸念し、休暇の取得に抵抗がある教師も少なくないといえます。しかし、そうした思いから無理がたたり、結果的に休職に至るケースも考えられます。教師としての職務を全うすることも重要ですが、心身の不調時には休職し、休養することも大切です。
業務過多や人間関係のストレスによって心身に不調をきたした場合、休職がひとつの選択肢として考えられます。職場での労働環境を変えることも重要ですが、自身のケアに時間を割くことも同様に大切です。
休職期間は医療機関での治療を受けるというのが一般的ですが、併せて、復職を目指したリハビリテーションに取り組むことも重要です。この点、医療機関での治療とは別に、復職を支援するためのリワーク施設を活用することで、復職への一歩を踏み出すことができます。
リワーク施設のひとつである「ニューロリワーク」では、休職中の方が復職を目指す上で必要となる、さまざまな能力を養うためのプログラムをご提供しています。たとえば、脳や身体の健康を維持するためのブレインフィットネスプログラムでは、「脳を休めるマインドフルネス瞑想」をテーマに、ストレスのセルフケア方法を学ぶことができます。
マインドフルネスは、「評価や判断をせずに、今この瞬間に意識を集中する」という心の活動です。もともとは原始仏教が起源であり、19世紀にイギリス人がスリランカから西洋に持ち帰ったといわれています。宗教的な要素を含まず、実用面に重きが置かれているのが特徴です。
ストレス社会といわれる今日、心と身体の病は急増しているといわれています。それゆえストレスに対する意識改革は急務であり、個人・企業の双方が取り組むべき課題となっています。近年では世界のトップ企業でもマインドフルネスの考えが導入されるようになり、ストレスケアや生産性の向上などが図られています。
ヒトの脳は、成人体重のおよそ2%ほどの重さの器官です。しかし、脳が消費するエネルギーは身体全体で消費するエネルギーの約20％を占めます。それほどまでに、脳は人体の中でも活動している器官なのです。それでは、脳はどのような活動でそれほどまでにエネルギーを消費するのでしょうか。
脳は、「デフォルトモードネットワーク（DMN）」という神経回路の活動によって大半のエネルギーを消費します。そのエネルギーは、脳が消費するエネルギー全体の60～80％ともいわれています。このデフォルトモードネットワークは、意識的な活動をしていないときにも作用します。すなわち、休息したつもりでも脳は常にエネルギーを消費し続けているということを意味しています。こう考えると、いかに脳の休息方法が重要であるかがわかります。
脳はストレスを感じると、大脳辺縁系内の視床下部から発信された警告シグナルを大脳新皮質へ伝えます。そしてシグナルを受け取った大脳新皮質は、「戦うか逃げるか」の反応（いわゆるfight or flight response）を司る交感神経系を活性化します。これにより血管は収縮し、汗腺の働きが活発になり、瞳孔が拡大、心拍数が増加し、心臓の収縮力が高まります。また、ストレスの正体であるコルチゾールの分泌量も増加します。さらに、血糖のアンバランスや高血圧、筋肉組織や骨密度の減少につながり、免疫力低下と炎症作用がもたらされます。
ストレスは、記憶や認知にも悪影響を及ぼすことが確認されています。脳が過度なストレスを感じると、新しい記憶を形成する際に作用する海馬の中で神経細胞の結合が妨げられるようになります。また、認知症やうつ病につながる可能性も示唆されています。
脳を休ませるマインドフルネス瞑想では、あらゆる判断をすることなく、今この瞬間に意識を向けることに集中します。これにより、脳の消費エネルギーの大半を占めるデフォルトモードネットワークを司る内側前頭前野と後帯状皮質の過剰活動を低下させることが可能です。活動が低下すれば脳のエネルギー消費が軽減し、脳は休息の状態に入ることができます。
研究によると、瞑想の経験が豊富な場合に内側前頭前野と後帯状皮質の活動の低下が確認されています。主な効果としては、「集中力・注意力の向上」や「感情調整力の向上」、または「自分自身の見方の変化」、「身体感覚への気づきの増加」なども確認されています。
上記以外にも、マインドフルネス瞑想によって他者との関わりが良くなり、チームワークが生まれることも期待できます。さらに、ストレスに対処し、自らの精神を元に戻せるしなやかさを鍛えられることも示唆されています。
マインドフルネス瞑想は、継続的に取り組むことでその効果を発揮すると考えられています。脳には可塑性（かそせい）があり、学習や体験などの刺激によって生涯にわたって変化するだけでなく、ニューロン間の結合を組み替えていきます。言い換えれば、脳は良くも悪くも変化する器官です。マインドフルネス瞑想を続けることで、疲れづらい脳を手に入れることが期待できます。
組織人や社会人であれば、日々の生活の中でストレスにさらされることは決して少なくありません。それゆえ、ストレスのセルフケアは、まさに現代人に求められるスキルのひとつといえるでしょう。
リワーク施設の「ニューロリワーク」では、毎日のプログラム開始時にマインドフルネス瞑想を取り入れています。また、マインドフルネスに関するプログラム以外にも、ビジネススキルやコミュニケーションスキルを養うプログラムや、運動・エクササイズプログラム、認知行動療法に基づくプログラムなど、多様なプログラムを提供しています。プログラムの見学も承っていますので、ご興味のある方は是非ご検討ください。プログラムを通じて休職期間を充実したものにし、ストレスなく復職されることを心より願っております。
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《注目記事》『精神疾患者数400万人時代の到来
リワーク支援施設「ニューロリワーク」がこの社会でできること』
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※ニューロリワークでご提供するプログラムは、事業所や季節・時期によって異なります。
事業所ごとのプログラムは各センターの紹介ページにて掲載させていただいております。
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■ニューロリワーク三軒茶屋センター
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ブレインフィットネスプログラム監修者
杉浦理砂
