1.新社会人のメンタル不調
「新社会人のメンタル不調」はあまり耳にしない言葉と感じる方も少なくありませんが、入社して間もない方が心身の不調を訴えるのは決してめずらしいことではありません。慣れないことばかりの日々が続くことで、心身に大きな負担がかかることも多くあります。
入社後は、学生時代のアルバイトでは感じなかったような責任やプレッシャーを負う機会も多くなります。また、社会人に必須とされている「報告・連絡・相談」の基準がわからずに、誰にも頼れずに一人で抱え込み過ぎてしまうというケースもみられます。さらに、社会人として働くことが初めてであるがゆえに、過重な労働を「当たり前」と捉えて無理をしてしまう方も少なくありません。その結果、知らず知らずのうちに心身への負担が蓄積し、メンタル不調の症状が現れるようになります。
入社後に以下の症状がみられるようになった場合には、特に注意が必要です。
・意欲の衰退
・記憶力や集中力の低下
・過食や睡眠障害などの生活の乱れ
・強い焦燥感
こうした症状がみられる場合は、メンタル不調に該当するかもしれません。
2.メンタル不調のときの対処法
上述したような心身の不調がみられたときは、まずは医療機関で受診することが大切です。
「入社したばかりなのにメンタル不調で休職するなんて…」と考え、無理をして頑張りすぎるというケースもみられますが、こうした無理は症状を悪化させるだけでなく、企業の損失にもつながりかねません。自身の心身に違和感を覚えた場合は、速やかに医療機関で受診しましょう。
「症状はあるが医療機関にかかるほどではない」という方も、まずは上司や同期に相談することが大切です。仕事への取り組み方を見直すことで、症状が改善されるかもしれません。企業によっては、配置換えが検討されることもあります。新社会人のメンタル不調は決してめずらしいことではないため、理解や配慮を示す企業も少なくありません。
相談することで症状が緩和し、本来の力を発揮できるようになれば企業にとってもプラスとなります。こうした観点からも、まずは受診と相談をおこなっていくことが大切です。
3.新社会人の休職制度
「上司や同期に相談しても症状が改善されない」もしくは「医療機関から休養を勧められた」といった場合は、一定期間の休養をとることが望ましいといえます。この点、新社会人の方であれば、「そもそも新社会人が休職制度を利用できるか」という点で疑問を持たれる方もいるかもしれません。新社会人の休職制度に関しては企業によって異なるため、一概に明言することはできません。
企業によっては入社してすぐの方の休職制度がない場合や、休職期間が短くなっている場合があります。たとえば、「勤続1年未満は休職期間が半年」といったケースが挙げられます。
休職制度は、法律によって義務付けられている制度ではありません。体調を崩した従業員に対して、それまでの会社に対する貢献と、これからの会社に対する貢献を考慮して企業が自主的に設けている制度であるため、勤続年数が少ない新卒の新社会人には必ずしも休職制度を適用させる必要はないと考える企業もあります。そのため、休職を希望する場合は就業規則を確認したり、人事に確認をする必要があります。
4.今後への影響と注意点
入社後の間もない期間での休職や退職に関して、「復職後、評価に悪い影響があるのではないか」「転職に不利に働くのではないか」と心配される方も少なくありません。もっとも、だからといって無理をして働き続けるのは危険な考え方です。症状が悪化することで、「働きたくても働けない」「会社に行くこともできない」という状態に陥る危険性もあります。また、メンタル不調を抱えている状態で働き続けても高い成果は見込めず、いずれにせよ今後のキャリアに良い影響になるとはいえません。
一定期間の休養をとった場合であっても、その後の働き方次第では再びキャリア形成を行うことは可能です。転職についても同様で、近年では以前と比べて第二新卒枠での採用が増え、選択肢も広がっています。そのためメンタルが優れないときは無理をせず休職制度を利用したり、場合によっては退職を検討することも大切です。
なお、休職や退職をする際に気を付けるべき点があります。それは、「休職・離職期間を長くしない」という点です。仕事をしていない期間があまりに長くなってしまうと、転職や復職後のキャリア形成に不利になる場合があります。まずはしっかりと休み、一日でも早く体調を安定させることが大切です。
5.まとめ
休職を考えると、同期や先輩、上司の顔が浮かび、申し訳ない気持ちになることがあるかもしれません。とはいえ、不調を抱えたまま業務を継続することは、結果的に、それ以上の大きな迷惑をかけてしまうおそれがあります。そのため、自身の心身を最優先として休職を考えることが大切です。
休職する際には、その期間を有意義に過ごすことが重要なポイントとなります。この点、復職を専門とするリワーク施設の活用は、安定した復職・就労を目指す上で効果的な選択肢のひとつとなります。
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（写真素材：PIXTA・photoAC）
